住宅診断士の将来性
これまで日本では住宅を購入するという場合、新築が一般的でした。
しかし、近年では欧米と同様に古い住宅を購入し、リノベーションもしくはリフォームを行うという人も増えてきています。
住宅診断士は中立な立場でその建物の状態を診断する専門家としてのニーズが年々高まっているのが現状です。
誰も住まなくなった住宅は、手入れが行き届かず最悪の場合には災害時に倒壊をしたり犯罪の温床となることも懸念されており、そのようなことを防ぐためにも国を挙げて中古住宅の販売促進を行っているということもあり、住宅診断士という資格にも注目が集まっています。
このような傾向は将来的にも続くのではないかと考えられており、それに伴って住宅診断士の需要の増加も見込むことが出来ると予想されています。
受験者数については、宅地建物取引業法の改正に伴い、既に建築士や宅建士と言った資格を所有している人が受験をすることも多くなっており、増加しているようです。
住宅診断士として将来は独立開業を目指すなら
住宅診断士は幅広い年齢層の男女が目指すことが出来る、将来性が高い資格のことで、建築不動産系の「民間資格」です。
最近の家のリフォーム数の増加などにともない、住宅の診断を行うために需要が高ってきています。
資格取得には住宅に関するリフォームの方法や建築の設計方法などや、不動産の取引や流通に関する知識も必要になります。
実務経験者には比較的受けやすい試験ですが、実務経験がなくても宅建取得を目指している方はスキルアップのために受験することもあります。
住宅診断士は中立的な立場でアドバイスを行う必要があるので、物事の結論をしっかりと伝えることができて柔軟性のある考え方を持てる人が向いています。
最近では不動産業者が物件の状況を消費者に説明する際に、住宅診断士が立会い消費者が安心して住宅の取引を行えるようになってきました。
建築士や宅建の資格と合わせ取得しておくことが望ましい資格といえるでしょう。
これからは住宅診断士の需要は高まっていくので、自分の実績次第では独立することも可能です。
しかし認知度はまだ低いため、この資格だけでの独立は大変です。
実際に一次診断では利益を確保するのは難しいので、別に建築士や宅建などの資格を取得したり、リフォーム会社としての消費者の安心を増やすために、機材を使用して詳細診断を行う二次診断も行えるように対応していくことが必要になるでしょう。
